タイトルに惹かれて読んでみました。
この本を読む前で「1年で150日も休んでほんとに仕事回るのか？？」って正直思いましたね。日本だと休みが多い企業でもせいぜい120日前後がいいところですから。周りを見渡しても150日休めるとこなんてまずないわけで。
それにプラスして20日以上は休めるドイツ。うーん、羨ましい。ぶっちゃけ同じ成果なら休みが多い方がいいに決まってますよね。
ちなみに、ドイツの休日事情はこんな風になっています。
- 土日が約100日 祝日やクリスマス休暇、有給休暇を加えて150日
- 実際は150日以上休む人も少なくない。
- ほとんどのサラリーマンは毎年約30日の有給休暇をほぼ100％消化1日10時間以上は働かない。大抵のオフィスは午後6時にはガランとしている。日曜祝日の労働は原則禁止(これは商店などもそう。)
祝日とかはそんなに多くないみたいですが、有給休暇をしっかり取れるため休日の多さに繋がっているようです。
筆者紹介
熊谷徹。1959年生まれ。NHK入局し、ワシントン支局勤務中に、ベルリンの壁崩壊、米ソ首脳会談などを取材。90年からフリーじゃーナリス落としてドイツ・ミュンヘン市に在住。
目次
第１章 有給３０日、消化率１００％・・・でも仕事が回るドイツの働き方
第２章 休みが多いのにドイツ経済は絶好調！のなぜ？
第３章 日本の1.5倍！ドイツの高い労働生産性の秘密
第４章 アメリカ型資本主義は目指さない！ドイツの「社会的市場経済」
第５章 道次回労働時間、高い生産性の一方で・・・ドイツ流の問題点
第６章 報われる働き方のために 日独 ﾞいいとこ取りﾞのススメ
全部取り上げると膨大な量になってしまうので、その中でも特に興味深いと思ったものを中心に紹介していきます。
日本とドイツの有給休暇
日本とドイツの労働市場でもっとも異なるの制度の1つは有給休暇です。
1963年に施行された「最低限の休暇に関する法律」→全ての労働者は1年間に最低24日間の有給休暇を取る権利がある
24日間が最低ですからね。当然それ以上取れちゃういます。というのも大半の企業が労働組合との間の賃金協約に基づき、30日間の有給休暇を与えてるんです。1か月の有給！！サイコー！さらに残業時間を1年間に10日前後まで代休として消化する事を認めています。
日本と比較してみましょう。
※日本2016年4月から毎年5日間の有給休暇を義務付ける方針。ドイツは約5倍。
日本は労働基準法によって社員に有給休暇を与える事を義務付けています。ただ最低有給休暇日数はまず10日。継続勤務年数が6年半を超えてようやく20日になる。6年半いないといかんのか‥‥‥。
いっぽうほとんどのドイツ企業は半年間の試用期間には有給はないんです。ただし試用期間終了後にはただちに30日間の有休をとる権利が与えられる。
ドイツの場合大半のサラリーマンが30日間の有給休暇を完全に取るんです。ただし管理職を除いてです。管理職はフルに取るというのは難しいようですね。仕事量は平社員より多いわけですし。
ちなみにドイツでは休暇の時の連絡先を上司に伝える必要はありません。平社員には休暇の間に仕事のメールを読む義務もないため、仕事から完全に離れてリフレッシュすることが出来るというわけです。
※ただしほとんどの管理職は週末や休暇中にメールを読んだりします。それは管理職の給料は平社員に比べると格段に高いという分かりやすい理由があるためで、特に文句などはないそうです。まぁ、しょうがないよねっていうスタンス。
ただ、僕ら日本人からすると『そんなに休んで迷惑かからんの？？』と思っちゃいますよね？日本だと長い休みを取ると否定的な見方をされちゃうケースもあって、なかなか長く休めなかったりするわけで。アイツ休み過ぎじゃね？みたいな。
ドイツは社員全員が交代で30日の有給休暇を取るため。これは勤労者の当然の権利なので、他の人が長く休む事に対しておかしいと思うことはないみたいです。
もちろん基本的に繁忙期は避けるとか、同僚とかぶっていないかどうかとかの調整はあります。みんな同じタイミングで30日間いなくなるのはさすがにマズいので。無条件で休めるというわけではありません。
ドイツでは仕事は人ではなく企業につく
担当者が休暇なら代わって用件を承る。日本だとだめかもしれないんですが、ドイツはお客さんも同じように休暇を取るので問題ないとのこと。
ほかの社員がお客さんの問い合わせに対応できるように書類や電子ファイルを分かりやすく整理しておくことが徹底されている。
これは半ば常識化されています。このように引き継ぎをしっかりしておくことで他の人が仕事を引き継いでも効率よく仕事が進む仕組みを作っています。これは長期休暇のために必要不可欠です。
ドイツの管理職は社員に休暇を完全に取るよう奨励します。何故かというと企業経営者が社員の健康を守るような労働条件を確保する事を、労働法によって義務付けているから。→「保護義務」
管理職は部下に休暇をきちんととらせないと、保護義務を疎かにしているとして上司から評価を下げられてしまう。
さらに企業には、事業所評議会という管理職以外の社員の利益を代表する組織があるんですがこれは企業別の労働組合です。部下に対し有給休暇を100％消化させない管理職は、事業所評議会からも批判されちゃいます。「ちゃんと、部下を休ませろやコラ！！」ってね。
事業所評議会とトラブルになるのは管理職の経歴にとっても好ましくないことなんです。特に大手企業の管理職たちはどんなに仕事が忙しくても、部下の有給休暇を完全に消化させようとするんですね。休ませないと昇給とか査定にも響いちゃいますから。
1年の長期休暇制度を導入する企業もあるらしい
大手企業を中心に、社員が給料をもらわずに数か月間から1年間の休暇を取る「サバティカル」制度を導入する企業も増えている。
その期間に自費留学や長期旅行、アフリカやアジアなどの国でボランティアなんかをしてリフレッシュをしたり、自分に投資したりしてっていう事が認められているんですね。いいなぁ。
たまに、テレビ番組で外人さんが半年ぐらい休みもらって世界中旅行してるみたいな事を言ってたりしますが、多分このサバティカル制度利用しているんでしょうね。
この制度は同じ職場に帰ってくる権利を与えられているんだそうです。もちろん長期間職場を空けるわけですから、引き継ぎの面など含めて上司としっかり相談する必要はあります。官庁でもこの制度があるそうとのこと。1年休めるのはいいよなー。僕もニートで1年休んでいるようなもんだけど‥‥‥。
何でこんな制度があるかというと優秀な人材を惹きつけるためというのが一番です。この制度があると明記すればこの企業には余裕があるというのが分かりますし、社員へ良い待遇を与えようとしている会社だって事もわかりますから。ドイツ人はメリットデメリットをしっかり考えて会社を選ぶ人が多いので、こういうメリットを明記しておくっていうのは重要みたいです。
有給休暇中に病気になったら病休扱いにできる。
日本では病気になった時のために有休を残す人が結構います。僕の父もサラリーマン時代風邪ひいたときとか有給で休んでた記憶がありますねー。
ただドイツでは病気になった時に有給休暇を取る人は一人もいません。
ドイツでは社員が病気やけがで働けなくなった場合には病休扱いになり最高6週間まで給料を払い続ける制度になっています。
驚くべき制度ですね。これなら病気で休んでもお金の心配をする必要はないし、有休を消化して体調を整えるといったことをする必要もなくなりますね。
また仮に有休中に病気になった場合、病気になって仮に1週間バカンス先で寝込んでいたとしたらその分も病欠となります。
会社に病欠と認めさせるためには、上司にファックスやメールで直ちに自分が病気になったことを連絡すると共に、休暇先で医師の診察を受けて1週間病気だったことを示す診断書をドイツへの帰国後に会社の人事部に提出する必要があります。ややめんどくさいですが、その条件さえ達成しちゃえば有休ではなく病休とすることができるということです。
充実した育休制度
女性が出産した場合14週間の産休。この際は給料の100％。日本の場合期間は同じですが標準報酬日額の3分の2相当の給料が支払われる形になっています。
育児で長期間にわたって休むときも、最高3年間にわたってその社員のポストを空けておかなければならない。日本は最高1年間です。ちゃんと職場に戻れる仕組みを整えているという事ですね。
2007年施行の法律によって夫婦そろって最高3年間の育児休暇を取る場合、政府が企業に代わって手取り給料の67％を両親援助金として毎月支払うことになった。上限は月1800ユーロ＝25万2000円。
夫婦で子育てをすると月に25万円程度は国から援助してもらえるわけです。企業の負担もかなり減るし、子育てをする側も安心できますね。至れり尽くせりといった印象。
男性の場合も、企業はその人が職場に復帰するまで、ポストを開けておくことを法律で義務付けている。
ここまではざーっとドイツの休暇の制度について書いていきました。ここからは休みが短くても仕事が回る理由に触れてみたいと思います。
休みが多くても仕事が回るために必要なことは何でしょうか？？それは「一人一人がいかに効率よく仕事を処理するか」つまり「いかに生産性を高めることができるかどうか」というのが重要になります。
日本とドイツの生産性の差はなぜなのか？
OECDによると2013年のGDPはドイツ9位で日本は21位となっておりドイツの研究機関や日本政府もドイツの方が生産性がいいと認めています。
全体のGDPは日本の方が30%多いが人口は56%多い。つまり一人当たりのGDPは日本の方が少ないということですね。
労働時間から見てみると2012年の日本の労働時間は1745時間でドイツは1393時間です。日本はサービス残業が多いのでもう少し労働時間は増えちゃいますね。
これらのデータを見てみると、日本は人口が多くて労働時間が長いからドイツのGDPを上回っているに過ぎないという事が分かります。一人一人のGDPを考えるとドイツの方が上であるという事がハッキリわかります。
ドイツは何で労働時間が短いのでしょうか？？それは1日8時間労働が厳しく守られているからです。最長でも10時間までとなってます。その場合も6か月間の平均労働時間は8時間を超えてはならないんですね。
さらに次の労働の間には最低11時間の間隔を置かなくてはならない。
つまり、夜の22時に仕事を終えたなら、最低でも翌日の9時以降にならないと仕事をしてはならないということですね。日本の場合たとえ午前様であろうと、始業時間が決まっている企業が多くてそれまでに出社しなければならない。この辺は人によって始業時間を変えるのもありなんじゃないかななんて僕は思います。
またどの位厳しく法律が守られているかというとドイツでは労働安全局が立ち入り検査を行って、企業が労働時間法に違反していないかどうか厳しくチェックしているんです。それも予告なしに企業を訪れチェックするので、法律違反を隠すことが出来ません。
チェックの結果組織的に毎日10時間を超えて働かせていたりすると、罰金最高210万円程度払うことになります。悪質なケースの場合には経営者が最高1年間の禁固刑をくらっちゃいます。
それに長時間労働させると企業イメージが下がります。当然その事実は公表されるので人材は集まりにくくなり、企業の成長は停滞しちゃいますよね。これは避けなければならない。
そのため企業によっては違反した場合課長にポケットマネーで罰金を払わせる場合もあるそうです。管理職とはいえ、個人が210万円払うっていうのは大打撃です。泣きたくなるレベルですよ。そうならないように管理職は部下が残業しないように帰宅を促すというわけですね。
このように長時間労働させたりすると、企業にとっていいことが全くないんですね。イメージも下がるし、人も来なくなるし罰も与えられちゃう。
だから長時間労働にならないようにするために効率よく仕事をするための仕組みを整える。その結果短時間で生産性の高い仕事が出来るようになるというのが大きいようですね。
あとこれも日本との大きな違いかもしれません。ドイツでは残業時間が多い社員は、無能とみなされることもある。仕事の能率が悪く無駄やミスが多いと考えられる。
優秀な社員は残業をせずに短い労働時間で成果を生み出す社員です。
それは実際の昇給や査定でもしっかり反映されますからね。そうなると個人レベルでも残業しないようにしようっていう考えに繋がります。
このように、ドイツは法律や仕組み自体が長時間労働を歓迎していない。むしろ忌むべき行為という事で徹底しています。これは日本との大きな違いではないでしょうか。
ここまで労働者に手厚いと、みんなあんまり働くなっちゃうんじゃない？？なんて考える人もいるでしょう。ここからはなぜこれほど手厚い労働者保護をしていても生産性が高まるのかについて触れていきます。
ドイツ人は個人主義で日本ほど企業への忠誠心は高くありません。
企業で働くことで受けるプラスマイナスを常に天秤にかけている。
プラスは収入や生活の安定、30日間の有給休暇があること。マイナスは、出張など家族と過ごす時間が減る点やストレスなどです。
企業側も労働者保護の仕組みを守る代わりに労働者のパフォーマンスを厳しく監視しています。ドイツ企業は日本企業以上に成果主義を重視。
頑張っているだけではNG。目標を達成できているかどうかの結果を重視しているというわけです。
厳しく成果を求められるという事ですから、人によってはストレスになるかもしれませんね。
ここからはドイツの問題点を書いてます。どんな制度にも問題点はあるわけでパーフェクトなんてことはあり得ませんからね。
ドイツの問題点
人材派遣制度の改革で低賃金労働者が増加
ドイツの勤労者は法律によって、解雇から保護してます。景気が悪くなって受注が減っても社員を解雇するのは困難です。
経営者は人材派遣会社から送られた派遣社員を使えば、正社員よりも従業員数の削減を簡単に行うことが出来ますね。派遣社員は企業年金をもらうことは出来ないんですね。不安定な立場。
派遣社員の活用で低賃金層が大きく広がりました。
ドイツ労働市場・職業研究所(IAB)は2013年7月に、報告書を発表してるんですが。他のヨーロッパ諸国に比べて、低賃金層を大きく広げたことが明らかに。
IABは、賃金の中間地の3分の2(66%)よりも低い賃金で働いている市民を低賃金層と定義しています。2010年の時点でドイツの低賃金層の比率は、ユーロ圏の中で最も高い。
時給9.54ユーロ(1336円)未満の賃金が低賃金。全勤労者の中に低賃金層が占める比率は24.1%でフランスやイタリアの二倍。ほぼ4人に1人が低賃金で働いているんです。
統計上勤労者の数は増えたことは事実だが、労働の内容が悪化し所得格差が増大してしまったというわけです。日本ともなんだか似ている部分はあるようですね。
休暇が長いドイツならではのストレス
ドイツの勤労者たちは、企業間のグローバルな競争の激化によって、以前よりも短時間で成果を上げなくてはならないという圧力がかかります。
原則1日10時間は働くことや日曜、祝日に働くことが法律で禁止されちゃってるので課題の締め切りが迫っている時のストレスは大きい。進捗状況が良くなくても次の日が日曜とか、祝日なら仕事しちゃダメなわけですからね。心理的には負担だろうな‥‥。
特に育児休暇や在宅勤務の社員が多い課の場合には突然顧客からの注文や問い合わせが舞い込むと、その時に出社している社員が担当させられることがあるわけです。オフィスにいる社員のストレスが過重になる可能性がありますよね。
またドイツの会社では上司が出張や休暇のために1週間から2週間オフィスを開ける事も珍しくありません。課題を仕上げる際には上司と打ち合わせして許可を得る必要がある場合、上司がいるうちに打ち合わせする必要がありますよね。
上司が課題の締め切り日前後に出張や休暇をとろうものなら大変です。課題の締め切りが事実上早まっちゃうわけですから。
このようにタイムプレッシャーが日本よりも大きくなることがあるというわけです。
サービス砂漠のドイツ
またサービスの質の低さというのも日本に住んでいた人からすると大きいそうです。ドイツの店員は堂々としていて、お客さんに対してへりくだった態度は取らない。ぶっきらぼうな態度の店員も少なくない。(へりくだる必要はないと思うけど)
また、お客に謝らない店員さんも多いようですね。
自分の非を認めようとしない性格らしく他人に素直に謝ることが出来ないドイツ人の頑固さに違和感を感じる事もあるとのこと。
日本の従業員なら謝るところでもドイツ人は謝らない時があるらしくサービスに過度の期待を持たないようになったそう。
サービスはただではない
大体代金の10%前後のチップが必要。日本ではサービスはしばしば無料。
ドイツの場合サービスを提供するためのコストを常に考慮。サービスにかかる費用が、収益に比べて高くなりすぎると判断するとサービスは提供しない。
※ここでのサービスは例えばホテルで荷物を運ぶホテルマンとかそういうサービスの事です。
日曜・祝日には商店が一斉に閉める
一部の店を除いて日曜、祝日はほとんどの店が閉まっています。
ドイツでは週末に店を開けて売り上げを伸ばすよりも、休みを優先させる。
お店の人も休みたいということを考えると仕方がない部分もありますよね。
日本なんて正月お盆以外年中無休の店がありますからね(*_*;
さらに、商店の営業時間も厳しく制限されています。
閉店法という法律があり、営業時間を制限しています。現在は月曜から金曜まで6時~20時まで 土曜日は20時までの営業。日曜と祝日の営業禁止なのですが、一部のパン屋は営業できるようになりました。以前はもっと厳しかったのですが、少し客よりに制度が変わったといえるでしょうね。
最後に筆者は日本とドイツのこういういいところを取り入れればいいんじゃない？っていうことを言ってます。
日独いいとこどりのススメ
日本人が真似すべきこと、真似すべきではないこと
真似すべきではないこと
ドイツの商店や飲食店で、人件費節約のためにサービスが悪くなっていること
真似すべき事
- 管理職以外の社員が毎年30日間の有給休暇をほぼ完全に消化することが出来、原則として社員を1日10時間以上働かせてはならない社会。
- 長い有給休暇、比較的短い労働時間→国が法律によって市民のワーク・ライフ・バランスを守る。
- 仕事への高い集中度と具体的な成果を要求→労働生産性を高くする
- 筆者の提案→労働時間に関する規制や労働基準監督局による抜き打ち検査を強化して、労働生産性を高める事
労働時間を短くするだけでは、生産性は高まらない
- 仕事への集中度を高め、成果主義を重視する事。
- 具体的には長時間残業よりも、残業せずに成果を上げた社員への評価を大幅に高くする。
- 心身のリフレッシュ→最低限の有給休暇の日数も大幅に増やす。
移民を積極的に活用
スペイン、イタリア、ギリシャ、ポルトガルからドイツへ移住。彼らは時刻が不景気なため仕事がないのでドイツへ移住してきます。大卒者が68%と非常に高く優秀な人材を積極的に受け入れています。
日本とドイツは少子化と高齢化が急激に進んでいる国でもあり学ぶべき部分が多いです。2060年の労働人口は、出生率が回復したとしても2013年に比べて1170万人も減ってしまいます。
労働人口の減少を考えると移民の受け入れ、高い技能を持つ外国の人に来てもらう事を検討する必要がありそうです。誰でも彼でも受け入れるのは考えものですが、一定基準を設けて受け入れていくことになるかもしれません。
まとめ
今回はドイツの労働環境や法律、その仕組みについて書かれた本の内容を紹介してみました。
必ずしも全てを真似る必要はないし、国民性なども考えるとそれは難しいと思います。それでも日本人とドイツ人は真面目といった気質の部分や、少子高齢化といった問題を抱えているという点でも似ている部分は多く、真似できる部分はあるのではないでしょうか？？
他国のいいところをうまく取り入れて日本風にアレンジする事で今よりもいい方向に変わるかもしれません。特に日本人の有給休暇の取れなさとかは異常だと思いますので、有給休暇に関して先を行っているドイツから見習うべきところは多いんじゃないかなーと思いました。
せめて有給休暇2週間連続でとれるようになれればいいよね‥‥‥。
それでは今回はこの辺で。
最後までご覧いただきありがとうございました！
次回もよろしくお願いいたします♪
